女医

妊娠した子供を下ろす費用はいくらお金が必要なのか中絶を希望される方は気になると思います。妊娠しても子供を下ろす事情がある場合、子供を下ろす費用についていくらお金が必要なのかをきちんと理解しておかなければなりません。そこで、妊娠した子供を下ろす費用について詳しく説明します。やむを得ず妊娠した子供を下ろさなければならない方は参考にしてみてください。


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妊娠した子供を下ろす費用の理解

妊娠したけれどやむを得ない事情により妊娠した子供を下ろさなければならない方は中絶について自分なりにかなり悩まれた結果だと思います。苦しんで悩んだ結果、中絶する方向で結論を出されたら、中絶手術をきちんと行うための準備をする必要があります。

中絶手術を行う準備としてまず、妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)をおろす費用にはいくらのお金が必要なのかについて中絶手術をする前にきちんと理解しておかなければなりません。中絶にかかるお金の金額をきちんと理解しておきましょう。

中絶費用には健康保険の適用はありません。社会保険でも国民健康保険でも適用がありません。ですから妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)をおろすために必要な費用の全てのお金を自分で用意しなければなりません。

妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)をおろす金額は妊娠週数で異なる

妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)をおろす費用は、中絶手術を行うタイミング(妊娠週数)によって異なります。そこで、ご自分が中絶を行うタイミングが妊娠週数でどのタイミングであるかを知っておく必要があります。中絶手術のお金の値段は妊娠週数のタイミングで異なることを理解しておきましょう。

また、妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)をおろすタイミングは、いつでも可能ではありません。妊娠週数が22週未満までのタイミングで妊娠した子供の赤ちゃんを下ろすかどうかを決めなくてはいけません。これは、「母体健康法」という法律で、妊娠した子供の赤ちゃんを下ろす中絶手術は、特例(母体を救う方法が中絶手術の他にない場合)を除いて、妊娠22週未満までに制限されているからです。

妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろす時期が妊娠12週未満

妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろす時期が妊娠12週未満の場合を「妊娠初期」における中絶となります。

多くの方が、妊娠初期にあたるタイミングで中絶手術を行われているようです。ただ、妊娠週数が12週未満だと、妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろすかどうかについてかなり早めに決める必要があります。

妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろすという決断は、非常に苦しいと思います。妊娠した子供の赤ちゃんを産みたくてもどうしても産むことができない事情がある方が中絶を選択されます。その苦しい決断を妊娠12週未満の短期間で早急に決めることは難しいことです。ですから、妊娠していることが分かったら早めに妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろすかどうかについて相手の方や両親などと相談するようにしましょう。自分ひとりで決して決めないことが後悔しない決断につながると思います。

妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろす時期が妊娠22週未満

妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろす時期が妊娠12週から妊娠22週未満の場合を「妊娠中期」における中絶となります。妊娠22週以降は、「妊娠後期」と呼ばれますが、妊娠後期は、妊娠した赤ちゃんをおろすことが原則認められません。

後で説明しますが、妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろす費用は、妊娠中期の方が妊娠初期に比べて高くなります。

妊娠初期に妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろす費用

妊娠初期に妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろす費用の相場は、だいたい10万円から17万円程度です。

妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろす金額の内訳は、中絶手術を行う前の検査費用が1から2万円程度のお金がかかり、中絶手術が8万円から15万円程度のお金がかかります。中絶するには10万円以上のまとまったお金が必要となります。

上記金額は、相場ですのであくまで目安としてください。病院によって5万円以上のお金の差があります。また、入院しなければならない場合には、入院費として追加費用のお金がかかるので、ご自分が行きたい病院で中絶費用にいくらのお金が必要であるのかを予め確認しておく必要があります。


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上述のように、妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)をおろすために必要な費用の全額が、保険適用になりませんので、自分でまとまったお金を用意する必要があります。

そこで、少しでも中絶費用のお金の負担を軽くするために、中絶手術を行いたい病院に、中絶費用にかかるお金をクレジットカードでの支払いでできるかどうかについて予め確認しておくことをおススメします。また、中絶費用にかかるお金をクレジットカードでの支払いで対応してもらえる場合には、クレジットカードでの分割払いが可能かどうかについても、予め確認しておくことをおススメします。中絶費用にかかるお金は10万円以上のまとまったお金が必要となります。少しでも中絶費用のお金の負担を軽くできるように病院側に相談してみましょう。

妊娠中期に妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろす費用

妊娠中期に妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろす費用の相場は、だいたい40万円から50万円程度です。これは、妊娠初期に行われる中絶手術内容と異なり、数日間の入院も必要で、妊娠中期に行われる中絶手術は、出産と同様の費用がかかるためです。妊娠初期の中絶手術にかかるお金に対して、妊娠中期の中絶手術にかかるお金は4倍から5倍程度になります。

妊娠中期は出産育児一時金の対象になる

妊娠中期は、妊娠初期に比べて、妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろす費用が4倍から5倍程度高くなりますが、出産育児一時金の対象となります。これは、妊娠中期における中絶は、「死産」と扱われるからです。

従って、妊娠中期に妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろす費用は、出産育児一時金の金額でほぼ補えることができるので、自分が払うお金はほとんどかからないことになります。つまり、妊娠中期の中絶手術にかかるお金は、出産育児一時金制度を利用することにより実質的にほぼ無料にすることができます。
中絶手術にかかるお金を実質的に無料するための出産育児一時金の受給方法は、二通りあります。 一つは、手術のお金を自分で自己負担しておいて後で手術のお金を請求して受け取る方法と、中絶手術を行う病院にお金を払ってもらう方法です。中絶費用のお金を自己負担できない場合には、中絶手術を行う病院にお金を払ってもらう方法を選びましょう。 手術を行う病院で中絶の手術費用を、出産育児一時金を利用したいことを伝えれば、詳しく説明をしてもらえます。また、手術費用を自己負担しておいて後で手術費用を受け取る場合には、いつごろ手術費用分が振り込まれるかについても聞いておきましょう。

自費で支払う金額は妊娠初期だけ妊娠中期はほぼ実質0円

以上、まとめると、流産にかかる費用は、保険が適用されず、自分で支払う必要があります。

そして、妊娠初期の流産の費用は10万円から17万円程度のお金に対し、妊娠中期の流産の費用は40万円から50万円程度のお金が必要となります。

ただし、妊娠中期の流産にかかるお金は、出産育児一時金がもらえるため、実質的な負担はほぼなしで対応することができます。つまり、自費で支払う金額は妊娠初期だけで、妊娠中期はほぼ実質0円となります。

お金だけのことを考えると、妊娠初期よりも妊娠中期の方が負担がないですが、妊娠中期の流産の手術は、妊娠初期の手術に比べて、体への負担が大きくなるなどのデメリット(リスク)があります。ですから、個人的な意見にはなりますが、妊娠中期よりも妊娠初期に流産の手術を行った方が良いのではないかと思います。

妊娠した子供の赤ちゃん(胎児)を下ろすことは誰にとっても難しい決断です。相手の方や両親などと十分に相談して、悔いのない選択をしましょう。

本記事が少しでも参考になれば幸いです。

最後まで読んでいただき、大変ありがとうございました。


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